この記事は、老健で働くことに関心がある方や、施設の違いを整理したい介護職に向けた内容です。老健（介護老人保健施設）の役割、特養・介護医療院との違い、働く職種や仕事内容が分かります。

介護施設のなかでも「老健（ろうけん）」は、自宅へ帰るためのリハビリを支える特徴的な役割を持ちます。この記事では、老健の役割や特養・介護医療院との違い、施設の類型、働く職種や仕事内容を、2026年7月時点の最新情報で解説します。

なお、入所条件や費用、利用者側から見た特徴を詳しく知りたい方は、別記事介護老人保健施設（老健）とは？入所条件や費用、施設の特徴についてをご覧ください。本記事は「老健の役割」と「老健で働く視点」を中心にまとめています。

この記事でわかること

• 介護老人保健施設（老健）とはどのような施設か（在宅復帰を目指す中間施設）
• 特別養護老人ホーム（特養）・介護医療院との役割の違い
• 老健の5つの類型（在宅復帰率などによる区分）
• 老健で働く職種と仕事内容
• 2024年度改定・2026年6月臨時改定の老健に関するポイント

介護老人保健施設（老健）とは

介護老人保健施設（老健）とは、要介護者にリハビリや療養を提供し、在宅復帰を支える介護保険施設です。介護保険法に基づく施設で、医師による医学的管理のもと、看護・介護・リハビリテーションなどを行います。厚生労働省は老健を「在宅復帰・在宅療養支援のための地域拠点となる施設」と位置づけています。入所者が住み慣れた自宅や地域で再び暮らせるよう支援することが目的です。

老健は、「病院」と「自宅」の中間に位置する施設です。病院での治療を終えても、すぐに自宅へ戻るのが難しい方がいます。そうした方が、リハビリや療養を経て在宅復帰を目指す場です。医師が常勤で配置され、リハビリ専門職が手厚く置かれている点が、ほかの介護保険施設との大きな違いです。

入所できるのは、原則として要介護1以上で病状が安定している方です。3カ月ごとに在宅復帰が可能かどうかを判定する仕組みがあり、原則として数カ月程度の利用が想定されています。厚生労働省の調査では、実際の平均在所日数は約300日前後とされます。状態に応じて利用が続くこともありますが、あくまで「自宅へ帰ること」を目標に置くのが老健の基本です。

特養・介護医療院との違い

老健と混同されやすい施設に、特別養護老人ホーム（特養）と介護医療院があります。いずれも介護保険施設ですが、目的や役割が異なります。働く場所を選ぶうえでも、この違いを押さえておくことが大切です。

大きく整理すると、3施設の性格は次のように分かれます。特養は生活の場としての性格が強い施設です。介護医療院は医療と長期療養を一体で提供する施設です。そして老健は在宅復帰を目指すリハビリ拠点という位置づけです。特養について詳しくは特別養護老人ホームとは、介護医療院について詳しくは介護医療院とはの記事もあわせてご覧ください。

老健の5つの類型

老健は、報酬上いくつかの類型（在宅復帰への取り組み度合いによる区分）に分かれています。在宅復帰や在宅療養支援への取り組み度合いに応じた区分です。令和6年度（2024年度）時点では、超強化型・在宅強化型・加算型・基本型・その他型の5つに分けられています。

この区分は「在宅復帰・在宅療養支援等指標」という10項目の評価で決まります。評価の対象は、在宅復帰率、ベッド回転率、入所前後・退所前後の訪問指導割合、居宅サービスの実施数、リハ専門職や支援相談員の配置割合などです。合計点が高いほど、在宅復帰に積極的な施設として上位の類型に位置づけられます。

働く視点で見ると、上位の類型ほど在宅復帰に向けた取り組みが活発になる傾向があります。リハビリや訪問指導、居宅サービスとの連携が多くなるためです。求人を探す際には、その施設がどの類型なのか、どのようなリハビリ体制を取っているのかを確認しましょう。仕事内容のイメージがつかみやすくなります。

老健で働く主な職種

老健には、医療・看護・介護・リハビリ・相談・栄養など多くの専門職が在籍しています。「医学的管理のもとでリハビリを行い、在宅復帰を支える」という目的のため、人員基準で幅広い職種の配置が求められているからです。主な職種と役割を整理します。

このように多職種が連携してチームで支援するのが老健の特徴です。なかでもリハビリ専門職の存在感が大きく、医療・リハビリの色合いが濃い職場です。リハビリに関わる職種に関心がある方は、機能訓練指導員とはの記事も参考になります。

老健での仕事内容

老健で働く職員の仕事は、職種によって幅があります。介護職員を中心に、共通する業務を整理すると次のようになります。

身体介護

食事・入浴・排泄などの介助を行います。入所者は、退院後に自宅へ戻る準備をしている方や、在宅生活を続けるために一時的に利用している方が中心です。そのため、できることは自分で行えるよう、自立を意識した支援が求められます。

生活の支援と健康管理

居室の清掃やシーツ交換など、生活環境を整える支援も大切な仕事です。あわせて、看護職員を中心に血圧・体温・脈の測定や食事量・排泄状況の確認を行います。いつもと違う様子があれば医師へ報告し、チームで情報を共有します。

リハビリテーションへの関わり

老健のメイン業務といえるのが、リハビリテーションです。理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が、入所者一人ひとりの目標に合わせた訓練を提供します。介護職員も、日々の生活のなかでリハビリの成果を活かせるよう、立ち上がりや歩行を見守ります。専門職と連携しながら、在宅復帰を後押しします。

老健で働くために役立つ資格

介護職員として老健で働く場合、必ず必要となる資格はありません。無資格・未経験からでも介護職員として応募できる求人はあります。ただし、老健はリハビリと医療の色合いが濃い職場のため、資格の有無で任される業務の幅や資格手当が変わりやすい点は押さえておきましょう。「今の自分に何が必要か」を、目指す働き方から逆算して整理します。

令和6年度（2024年度）の介護報酬改定では、老健の評価指標が見直され、支援相談員として社会福祉士を配置していることが新たに評価されるようになりました。相談援助の資格を持つ方にとって、老健は専門性を活かしやすい職場の一つです。資格取得を急ぐ必要はありませんが、面接では「将来どの資格を目指したいか」を伝えると、施設側の研修支援やキャリアパスの説明を引き出しやすくなります。

報酬改定の主なポイント（2024年度・2026年6月）

2024年度の介護報酬改定でも、老健の「在宅復帰・在宅療養支援機能のさらなる強化」が方向性として示されました。働く視点で押さえておきたい主なポイントは次のとおりです。

• 入所前後・退所前後の訪問指導割合に関する指標の基準が引き上げられ、在宅との橋渡しがより重視されるようになった
• 支援相談員として社会福祉士を配置していることが、評価指標のなかで新たに評価されるようになった
• 施設類型ごとに基本報酬が見直され、在宅復帰への取り組みが報酬に反映される仕組みが続いている

さらに2026年（令和8年）6月には、処遇改善加算を引き上げる臨時の報酬改定が行われました。老健の介護職員等処遇改善加算は最上位区分で9.0％、生産性向上などの要件を満たすと9.7％です。賃上げの対象も、介護職員だけでなく看護職員やリハビリ専門職を含む介護従事者全体に広がりました。働く側にとっては、給与面の底上げが続いている職場といえます。

制度や報酬は定期的に改定されます。最新の内容は、厚生労働省や全国老人保健施設協会の公表資料で確認することをおすすめします。

老健で働くのが向いている人・特養とどう選ぶか

老健と特養は同じ介護保険施設でも、目的が違うため働き方も変わります。転職先を選ぶときは、自分がどちらの働き方に合うかを見極めることが、入職後のミスマッチを防ぐ近道です。

老健は在宅復帰が目的のため、利用者の入れ替わりが比較的多く、リハビリと連携した「自立を支える」関わりが中心になります。一方の特養は生活の場で、同じ利用者と長く関わり、看取りまで寄り添うケアが軸です。次のような志向の人は、老健が向いています。

• 医療やリハビリの視点を持って介護に関わりたい人
• 利用者の「できること」を増やす自立支援にやりがいを感じる人
• 多職種チームのなかで連携して働くのが好きな人
• 相談援助の資格を活かして支援相談員を目指したい人

見学や面接では、その施設の類型やリハビリ体制、介護職員がリハビリにどこまで関わるかを確認すると、仕事のイメージがつかみやすくなります。施設の制度や報酬改定の詳細は、厚生労働省 介護・高齢者福祉の情報もあわせて確認できます。

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まとめ

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介護老人保健施設（老健）は、要介護者の在宅復帰を目指す中間施設です。医療・看護・介護・リハビリを多職種のチームで提供します。特養が生活の場、介護医療院が長期療養の場であるのに対し、老健は「自宅へ帰る」ことを後押しする役割を担う点が大きな特徴です。

リハビリ専門職や相談援助の資格を活かしたい方、医療的な視点を持って介護に携わりたい方にとって、老健は専門性を発揮しやすい職場です。これから介護業界で働きたい方は、老健も選択肢の一つとして検討してみてください。入所条件や費用の詳細を知りたい方は、あわせて介護老人保健施設（老健）とは？入所条件や費用、施設の特徴についてもご覧ください。

参考（一次情報）

• 厚生労働省「令和8年度介護報酬改定について」（処遇改善加算の引き上げ内容・加算率表）
• 厚生労働省「介護・高齢者福祉」（老健の制度・基準の最新情報）