リハビリの専門職には、理学療法士（PT）・作業療法士（OT）・言語聴覚士（ST）という3つの国家資格があります。それぞれ得意とする領域が異なり、どこで、どんな支援をしているのかは意外と知られていません。

この記事は、リハビリ職を目指す方や、リハビリ職と連携する介護・福祉の現場の方に向けた内容です。3職種の違い・働く場所・なり方・年収の目安・これからの需要までを、2026年7月時点の最新情報で解説します。

この記事でわかること

• リハビリ（リハビリテーション）とは何か、リハビリ職の全体像
• 理学療法士（PT）・作業療法士（OT）・言語聴覚士（ST）の違い
• リハビリ職が働く場所（医療／介護／福祉／地域）
• リハビリ職のなり方の概要と年収の目安
• リハビリ助手・看護助手との違い、これからの需要

リハビリ（リハビリテーション）とは

リハビリテーションとは、低下した心身の機能や生活能力を回復させ、その人らしい生活や社会参加を取り戻すための支援全体を指します。病気・けが・加齢・障害などによって低下した状態が対象です。単なる機能回復の訓練だけでなく、「できることを増やし、生活の質（QOL）を高める」という広い意味を持つ言葉です。

このリハビリテーションを、医師の指示のもとで専門的に担うのがリハビリ専門職です。なかでも中心となるのが、理学療法士（PT）・作業療法士（OT）・言語聴覚士（ST）という3つの国家資格です。いずれも養成校で学び、国家試験に合格して取得します。3職種はそれぞれ専門領域を持ちながら、チームを組んで一人の利用者を多面的に支えます。

リハビリ職の3国家資格をひと言でいうと

3つのリハビリ職は、大まかに次のように役割が分かれています。詳しい違いは後ほど表で整理します。

• 理学療法士（PT）：起きる・立つ・歩くといった基本動作や運動機能の回復を支える
• 作業療法士（OT）：食事・家事・趣味・仕事などの応用的な動作や、精神面の支援も担う
• 言語聴覚士（ST）：話す・聞くなどの言語コミュニケーションや、食べる・飲み込む（摂食嚥下）の支援を行う

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の違い

3職種はいずれもリハビリの専門職ですが、対象とする機能や場面が異なります。違いを表で整理します。

イメージとしては、3職種が動作の段階を分担します。PTが「立つ・歩く」という土台の動作を支えます。OTがその上で「食べる・着替える・働く」といった生活の動作や心のケアを担い、STが「話す・飲み込む」を専門的にサポートします。たとえば脳卒中後の利用者の場合を考えてみましょう。PTが歩行訓練を、OTが手の動きや家事動作の練習を、STが言葉や嚥下の訓練を行い、3職種が連携して回復を支えます。それぞれの仕事内容は、理学療法士とは、作業療法士とは、言語聴覚士とはの各記事で詳しく解説しています。

リハビリ職が働く場所

リハビリ職の働く場所は、医療・介護・福祉・地域と幅広く、配属される分野によって関わり方が変わります。主な職場を分野別に整理します。

かつてリハビリ職といえば病院勤務が中心でした。しかし、高齢化が進むなかで介護分野の需要が大きく伸びています。介護施設では、PT・OT・STが機能訓練指導員として配置される場面が増えています。利用者の身体機能の維持や転倒予防、生活動作の改善を担います。訪問リハビリのように、利用者の自宅へ伺って生活の場でリハビリを行う働き方も広がっています。

リハビリ職のなり方の概要

3つのリハビリ職は、いずれも「養成校で学ぶ＋国家試験に合格する」という共通の流れで取得します。大まかなステップは次のとおりです。

1. 高校卒業後（または社会人から）、各職種の養成校に入学する
2. 養成校で3年以上、専門知識と臨床実習を修める
3. 卒業（見込み）により国家試験の受験資格を得る
4. 各職種の国家試験を受験し、合格する
5. 厚生労働大臣の免許を受けて登録され、専門職として働く

養成校には、大学（4年）・短期大学（3年）・専門学校（3年または4年）があり、どのルートでも受験資格は得られます。PTとOTには、互いの資格を持っていれば2年以上の追加履修で受験資格が得られる仕組みがあります。STには、一般の4年制大学卒業者向けに2年制の養成課程も用意されています。社会人から目指す人向けに、夜間課程を設ける養成校もあります。自分の学歴・予算・学びたい内容に合わせてルートを選ぶとよいでしょう。

直近の国家試験（2026年実施）の合格率は、理学療法士89.7％・作業療法士91.2％・言語聴覚士66.4％でした。理学療法士・作業療法士は合格率が高めですが、いずれも養成校での学びの積み重ねが前提になります。

リハビリ助手・看護助手との違い

リハビリの現場には、国家資格を持つPT・OT・STのほかに、無資格で働けるリハビリ助手や看護助手もいます。役割が大きく異なるため、混同しないよう注意が必要です。

ポイントは、利用者にリハビリを提供できるのは、医師の指示を受けた理学療法士・作業療法士・言語聴覚士だけだということです。リハビリ助手や看護助手は、専門職が働きやすいように環境を整えるサポート役です。直接の治療や訓練は担いません。無資格からリハビリ業界に関わりたい人が、助手として経験を積み、その後に養成校へ進むケースもあります。

リハビリ職の年収の目安

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の平均年収は、理学療法士が約444万円、作業療法士が約443万円と、いずれも440万円前後です（厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」をもとに算出）。これらの職種は調査上まとめて集計されることが多く、初任給はおおむね24万円台です。あくまで全国平均であり、勤務先の規模・地域・経験年数・役職・勤務形態によって幅があります。

年収を上げる方法としては、いくつかのキャリアアップが挙げられます。経験を積んで管理職や役職に就く、認定資格や上位資格を取得して専門性を高める、訪問リハビリなど待遇の良い分野へ移る、といった方法です。最新の金額は調査年によって変わるため、求人を比較する際は提示された給与額を個別に確認することをおすすめします。

リハビリ職に向いている人

リハビリ職は、人と長く深く関わり、回復を一緒に目指していく仕事です。次のような人は適性があるといえます。

• 人の役に立ちたい、生活や自立を支えたいという思いが強い人
• 相手の小さな変化に気づき、根気強く関われる人
• 医師・看護師・介護職など他職種と協力して動けるチームワークのある人
• 体の仕組みや心の働き、コミュニケーションなど学びを続けられる人

リハビリはすぐに結果が出るとは限らず、長い期間をかけて支えることも多い仕事です。そのため、観察力・忍耐力・コミュニケーション力がいずれの職種でも大切になります。どの領域に関心があるかで、自分に合う職種が見えてきます。運動機能なのか、生活動作や心のケアなのか、言葉や食べることなのか、という視点で考えてみましょう。

これからのリハビリ職の需要

高齢化が進む日本では、リハビリ職の需要は今後も底堅いと考えられます。とくに「自立支援・重度化防止」が政策として重視されており、リハビリ専門職が果たす役割は大きくなっています。これは、要介護状態の改善や重度化防止を目指すものです。

令和6年度（2024年度）の介護報酬改定でも、データに基づくリハビリやケアの取り組みが推進されました。科学的介護情報システム（LIFE）を活用するものです。利用者の状態を客観的に評価し、効果的なリハビリにつなげる流れが強まっています。専門職の活躍の場は、医療から介護・地域へと広がっています。一方で、PT・OT・STの有資格者数も増加傾向にあります。特定の分野や地域に偏らず、自分の強みを活かせる職場を選ぶ視点が大切です。

養成校・職種選びで後悔しないための注意点

リハビリ職は養成校に3年以上通う必要があり、入学後の方向転換は簡単ではありません。だからこそ、入学前の見極めが将来を左右します。よくある後悔と回避のポイントを整理しました。

職種選びに迷ったら、「立つ・歩くを支えたいならPT」「生活動作や心のケアならOT」「言葉や飲み込みならST」という軸で考えると整理しやすくなります。社会人から目指す場合は、夜間課程の有無や通学のしやすさも確認しておきましょう。資格取得後の働き方や制度の全体像は、厚生労働省 介護・高齢者福祉の情報もあわせて確認できます。

なお、リハビリ職と連携する介護現場の方にとっても、3職種の役割の違いを知っておくと協働がスムーズになります。「歩行はPT、家事動作はOT、嚥下はST」と相談先を使い分けると、利用者一人ひとりに合った支援につなげやすくなります。

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まとめ

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リハビリの仕事は、理学療法士（PT）・作業療法士（OT）・言語聴覚士（ST）という3つの国家資格を中心に、医療・介護・福祉・地域と幅広い現場で行われています。PTは基本動作と運動機能、OTは応用動作と精神領域、STは言語聴覚と摂食嚥下を専門とし、チームで一人の利用者を多面的に支えます。なるには養成校で3年以上学び国家試験に合格する必要があり、平均年収はいずれも440万円前後が目安です。高齢化と自立支援の流れのなかで需要は今後も見込まれます。どの職種が自分に合うかを知るためにも、PT・OT・STそれぞれの仕事内容や機能訓練指導員といった働き方を比べながら検討してみてください。

参考（一次情報）

• 厚生労働省「第61回理学療法士国家試験及び第61回作業療法士国家試験の合格発表について」（2026年実施の合格率の原典）
• 厚生労働省「第28回言語聴覚士国家試験の合格発表について」（2026年実施の合格率の原典）
• 厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査 結果の概況」（年収の目安の算出元）

※本記事は2026年7月時点の情報をもとに作成しています。最新の試験日程・給与水準は各原典をご確認ください。