生きがい情報士とは? 資格取得で得られる知識とメリットについて分かりやすく解説

生きがい情報士は、元気な中高年の生きがいづくりを支える民間資格です。介護がまだ必要でない高齢者や退職前の中高年に、必要な情報を提供して新しい生きがいへと導く役割を担います。この記事では、生きがい情報士とはどんな資格か、認定団体・取り方・費用・活かせる場面までを、2026年7月時点の最新情報で解説します。

この記事でわかること

  • 生きがい情報士とは何か、その役割と特色
  • 資格を認定している団体と、資格の性格(民間資格)
  • 資格の取り方・カリキュラム・費用の目安
  • 関連資格「健康生きがいづくりアドバイザー」との違い
  • 介護施設や地域など、資格を活かせる職場・場面
  • あわせて検討したい関連資格

生きがい情報士とは

生きがい情報士とは、中高年の心身の健康維持と、セカンドライフ(退職後の人生)の生きがいづくりを支援する民間資格です。社会参加・就労・健康・余暇・経済・医療・福祉など幅広い知識と相談援助の技術をもとに、一人ひとりに必要な情報を提供します。関連機関の紹介やライフプラン作成のサポートも行います。

急速に高齢化が進んだ日本では、高齢化に対応する法律や資格が数多く生まれました。一方で、まだ介護が必要でない元気な高齢者や、退職を控えた中高年への支援には課題が残されています。生きがい情報士は、こうした「健康な中高年」の生きがいづくりを支える存在として位置づけられています。

生きがい情報士の2つの特色

生きがい情報士の役割には、大きく2つの特色があります。

  • コーディネート機能:相談者のニーズに応じて情報を探すだけでなく、具体的なプランを立案し、実現しやすい形に整えてフォローアップする
  • 広範囲の情報提供機能:医療・福祉・保健にとどまらず、社会参加や就労、余暇など多彩な情報を収集・整理し、相談者に合わせて提供する

資格を認定している団体と資格の性格

生きがい情報士は、一般財団法人 健康・生きがい開発財団が認定・登録を行う民間資格です。国家資格ではありません。財団が定めるカリキュラムを所定の養成校で修了し、認定試験に合格することで取得できます。

同財団は、2つの資格制度を運営しています。1つは平成4年(1992年)に始まった「健康生きがいづくりアドバイザー」、もう1つは平成10年度(1998年度)から始まった「生きがい情報士」です。2026年7月時点でも両資格は継続して運営され、養成講座や認定試験、資格認定研修会などが実施されています。願書受付期間・試験日程・受験地・合格発表日はいずれも養成校ごとに異なるため、最新の募集状況や試験日程は財団の公式情報で確認しましょう。

生きがい情報士の資格の取り方

生きがい情報士になるには、財団が指定する養成校でカリキュラムを受講し、認定試験に合格します。順に内容を見ていきましょう。

カリキュラムの内容

カリキュラムは、講義・演習・実習で構成され、総時間数は180時間です。健康・生きがいづくりの総論から、相談援助やライフプラン作成の技術、ボランティア実習や施設見学まで学びます。実践に必要な知識と技能を体系的に身につける内容です。

科目 主な内容 形態 時間数
総論 日本の高齢社会の現状、熟年期の健康と生きがい、生きがい情報士の役割と専門知識のポイント 講義 12時間
核カリキュラム 相談者を健康で生きがいに満ちた社会生活に導くための知識(社会参加・就労・健康・余暇・経済・福祉 等) 講義 64時間
技術 相談者のニーズに合った援助活動を行うための技術演習(相談援助・コンピュータ技術・ライフプラン 等) 演習 68時間
見学・実習 現場への理解を深め、具体的なアドバイスができるようにする体験学習 実習 32時間
合計 180時間

学習方法と費用の目安

カリキュラムは、財団が指定する養成校(大学・短大・専門学校・高校など)で受講します。土日や夜間など、社会人が学びやすい日程で実施されることもあります。費用は受講する養成校や開講形態によって異なります。検討する際は、各養成校や財団に直接確認するのが確実です。

なお、関連資格の健康生きがいづくりアドバイザーには、産業能率大学と提携した通信講座で基礎知識を学べる仕組みもあります。学び方や費用は資格・講座ごとに違うため、自分の生活スタイルに合う方法を選びましょう。

健康生きがいづくりアドバイザーとの違い

同じ財団が運営する関連資格に「健康生きがいづくりアドバイザー」があります。どちらも中高年の生きがいづくりを支援する点は共通ですが、役割の重点が少し異なります。

項目 生きがい情報士 健康生きがいづくりアドバイザー
開始時期 平成10年度(1998年度) 平成4年(1992年)
役割の重点 情報の検索・提供とコーディネート、ライフプラン作成 啓発・仲間づくり・相談助言など実践的な支援活動
特色 コンピュータ技術を活用した幅広い情報提供 地域での活動を中心とした実践的サポート
共通点 中高年の生きがいづくりを支援する民間資格/同一財団が認定 中高年の生きがいづくりを支援する民間資格/同一財団が認定

選ぶときの目安はシンプルです。「情報の収集・提供を軸に支援したい」なら生きがい情報士、「地域での実践活動を軸に支援したい」ならアドバイザーが向いています。

生きがい情報士の資格を活かせる職場・場面

生きがい情報士は、介護や福祉、健康づくりの現場で「自分の強み」として活かすのが基本です。現在の求人で「生きがい情報士」という職種名の募集はほとんど見られません。そのため、資格そのもので就職するというより、現場で働きながら知識や技術を活かす形が一般的です。具体的な仕事内容は職場ごとに異なるため、応募前に確認しましょう。

活かせる場面 具体的な活用例
介護施設 特別養護老人ホームや介護老人保健施設、有料老人ホームなどで、楽しく過ごすための提案やケアプラン作りに活かす
地域・健康づくり 健康福祉センターや地域のサロンなどで、中高年の社会参加や生きがいづくりの相談・情報提供を行う
レクリエーション 余暇活動やイベントの企画・運営に、生きがいづくりの視点を取り入れる
スポーツ・健康支援 中高年向けスポーツクラブのインストラクターなどとして、健康と生きがいの両面から支援する

取得するメリット

生きがい情報士の資格は、利用者の「楽しみ」や「やりがい」に目を向ける視点が身につく点が大きなメリットです。中高年にとって、生きがいを感じられるかどうかは心身の健康に直結します。生きがいがあれば毎日の生活にハリが生まれ、充実した時間を過ごせます。反対に、生きがいが見つからないまま無気力に過ごすと、気分の落ち込みや外出機会の減少などにつながりやすくなります。

生きがい情報士が関わることで、相談者は自分だけでは気づけなかった選択肢から新しい生きがいを見つけられます。その関わりは、中高年の健康寿命を延ばすきっかけにもなります。介護や福祉の現場で働く方にとって、ケアの幅を広げる資格といえます。

取得後の現実と「資格選びの失敗」を避けるコツ

生きがい情報士は学べる内容が豊富な一方、取得を決める前に「現実」を知っておくと後悔を防げます。期待と実態のズレを次の表で整理しました。

よくある期待 現実 失敗を避ける考え方
資格名で就職・転職できる 「生きがい情報士」の職種募集はほぼない 就職の武器ではなく、現職のケアの幅を広げる学びと位置づける
取れば給与が上がる 資格手当の対象になる職場は限られる。手当の有無・金額は職場ごとの規定次第で、財団が統一額を定めているわけではない 事前に勤務先の資格手当・評価制度を確認する
短期間で取得できる カリキュラムは180時間と負担が大きい 仕事と両立できる開講日程か、申込前に養成校へ確認する

選び方の目安はシンプルです。「就職に直結する資格」が目的なら介護職員初任者研修や介護福祉士など評価の定着した資格を先に検討します。「ケアの視点や生きがい支援の知識を深めたい」なら本資格が合います。目的を1つに絞ると、時間とお金のムダを避けられます。最新の制度や養成校の情報は、認定団体の公式情報や厚生労働省 介護・高齢者福祉のページもあわせて確認しましょう。

あわせて検討したい関連資格

高齢者の生きがいづくりやレクリエーション、相談援助に関心がある方には、次の関連資格・記事もおすすめです。

参考(一次情報)

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まとめ

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生きがい情報士は、一般財団法人 健康・生きがい開発財団が認定する民間資格です。中高年の心身の健康と生きがいづくりを支援する役割を担います。財団指定の養成校でカリキュラムを修了し、認定試験に合格すると取得でき、2026年7月時点でも資格制度は続いています。

「生きがい情報士」という職種での求人は多くありません。それでも、介護施設や地域、健康づくりの現場で活かせる知識と視点が身につきます。高齢者の楽しみややりがいに目を向けたい方は、関連資格とあわせて学びの一歩を踏み出してみてください。